ネイティブアドとは? 条件と広告フォーマット6種類まとめ

近年、インターネット広告の広告費が成長しています。従来のマスコミ四媒体(テレビ、ラジオ、雑誌、新聞)の広告費が2005年と2013年の対比87.6%であるのに対し、インターネット広告の広告費は248.4%を達成しているデータからも明白です。*1

今回はインターネット広告におけるネイティブアドの概念とネイティブアドに分類される広告の紹介、分類されるための条件をご紹介します。

参考記事

日本の広告費-ナレッジ&データ-電通

ネイティブアドとは

ネイティブアドとは、「広告掲載面に広告を自然に溶け込ませることで、ユーザーにコンテンツの一部として見てもらうことを目的とした広告」のことです。広告のフォーマットではなく概念そのものを表します。

これはユーザーのネットサーフィンを邪魔する広告として警戒されないよう、自然に目に付くことが目的です。以下の項目は『アドテクノロジーの教科書デジタルマーケティング実践指南』を参考にしています。

ネイティブアドの条件

ネイティブアドには以下の6つの条件が満たされていることが前提です。

Form(形式)

ネイティブアドが掲載される形態はメディア本体の記事と同じデザインであるか(Twitterであれば同じツイート形式の広告か)

Function(機能)

ネイティブアドが設置されるページの機能がそのメディアの機能と同様であるか

Integration(統合)

ネイティブアドの広告ユニットが他のコンテンツと同じように表示されるか(リンク押下、クリック時の挙動など)

Buying&Targeting(バイイングとターゲティング)

ネイティブアドの掲載箇所は全ページではなく特定のページやセクションに表示されているか

Measurement(広告測定指標)

ネイティブアドの広告測定がクリックやCVなどのダイレクトレスポンスではなく、インプレッション数、シェア数、広告測定時間などのエンゲージメントで計測されているか

Disclosure(広告の明示性)

広告であることが明記されており、ユーザーが広告であることを一目で認識できるか

ネイティブアドの広告フォーマット

ネイティブアドにおける広告フォーマットは6種類に分類されています。以下は紹介です。

インフィード型

SNSやキュレーションメディア、ニュースアプリなどにおいてコンテンツとコンテンツの間に表示される体裁の広告です。

これはTwitterにおけるインフィード型の広告です。ユーザーの年齢や興味、嗜好に合わせてツイートとツイートの間に広告が出てきます。最近では動画コンテンツも見られるようになりました。

検索連動型

リスティング広告のことです。検索結果画面に検索結果と同じようなフォーマットで広告表示をされるためネイティブアドに分類されます。ただ、誘導先はLP(ランディングページ)ではなく自然検索と同様のコンテンツでなければいけません。

レコメンドウィジェット型

広告配信したい記事などをレコメンド欄にあるサイトに表示することです。

このようにニュースサイトに「気に入るかも」「おすすめ」等の言葉と共に掲載されている広告です。ユーザーによって表示される広告が変わるため、人をターゲティングしています。ページの記事下等目立たない場所に表示されることが多く、認知性は他の広告フォーマットより低い場合があるかもしれません。

プロモートリスティング型

「楽天」「アマゾン」などのECサイトや「ぐるなび」「食べログ」などの情報サイトにおいて検索結果の上位にPRで表示されている広告のことです。


これは食べログの「ラーメン」を検索した結果です。「標準(広告優先)」「ランキング」「口コミ数」「ニューオープン」の項目があると思います。ここの「標準」をクリックして出てきたお店の情報がプロモートリスティング型の広告です。

ネイティブ要素を持つインアド型(IABスタンダード)

ディスプレイ広告の枠内にコンテンツ型の広告を表示します。配信する枠はIABが定めるディスプレイ広告枠の基準をクリアしなければなりません。具体例として、Yahoo!の検索画面のディスプレイ広告の画像をご覧ください。


カスタム型

上記5つのカテゴリには当てはまらない手法で、メディアごとの特性や体裁に合っていることが前提条件です。一般的な「記事広告」や企業の「LINEスタンプ」が該当します。

「記事広告」は別名「タイアップ広告」とも呼びます。広告主の要望に応じて第三者が編集・執筆したコンテンツをニュースサイトや専門サイトに載せる記事に近い広告です。

このように、自社の商品やサービスの宣伝をする「純広告」ではなく第三者目線(消費者目線)で取り上げられています。「読み物」としての要素が強いため、商品の知識を用いて消費者の興味を惹きやすい記事を作成することが大切です。

参考文献:『アドテクノロジーの教科書デジタルマーケティング実践指南』


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